国税庁が定める、厨房機器の耐用年数は8年です。

厨房機器は高額なため、飲食店を経営するうえで耐用年数は節税にも影響します。

この記事では、厨房機器をコスパよく使用するため、メンテナンスや買い替えについても解説しています。

耐用年数とは？

耐用年数とは、資産の価値が維持される年数のことをいいます。

国税庁では、事業に必要な厨房機器などの機器は、年月の経過によって価値が下がるとしています。このように、一定の期間のみ価値が維持される資産のことを、減価償却資産といいます。

減価償却資産で、減価償却できる期間を「耐用年数」として設定しているのです。

それぞれの設備ごとに耐用年数が異なり、国税庁の公式サイトで確認できます。

耐用年数が過ぎると厨房機器を使えなくなる？

耐用年数は資産価値が維持できる期間であり、使える年数とは異なります。つまり、耐用年数と耐久年数は混同してしまいそうですが、別のものです。

厨房機器の耐用年数である8年が経過しても、耐久年数が8年以上であれば、問題なく使用できます。

減価償却費の計算方法

減価償却費の計算は、「購入費用÷耐用年数＝1年あたりの減価償却費」です。

年月の経過にしたがって価値が下がっていく減価償却資産である厨房機器は、購入した年に経費として一括での処理ができません。できない理由は、税務処理に問題が生じるためです。

購入した年だけで計上した場合、翌年からは経費として計上できなくなるのです。そのため、経費で計上するのは、使用する予定の年数に振り分けることが一般的となっています。耐用年数とはつまり、減価償却資産の経費を計上する際に、振り分けることができる年数のことをいいます。

厨房機器をお得に使用するにはメンテナンスが重要

厨房機器を安心して使用するためには、メンテナンスが欠かせません。飲食店では衛生面が安心・安全につながり重要です。厨房機器はメンテナンスで洗浄をするので、衛生対策ができることも大きなポイントといえるでしょう。

何らかの不具合が発生した場合でも、定期的にメンテナンスをしていれば、大きな事故につながりにくいといわれています。厨房機器は、火や機械類のトラブルが起こりやすい場所です。トラブルを未然に防ぐためにも、メンテナンスを行いましょう。たとえば、冷蔵庫が故障すると食材が使えなくなります。定期的なメンテナンスをすれば不調を発見できるので、修理や交換などの対応ができ、大きなトラブルに発展をすることが防げるでしょう。

厨房機器の耐久年数をのばすためにも、メンテナンスをすることがおすすめです。

厨房機器はどのタイミングで買い替える？

厨房機器は耐用年数を過ぎたからといって、すぐに使えなくなるわけではありませんが、年数が経てば故障やトラブルが起きる可能性が高まります。

一般家庭と異なり、飲食店では厨房機器が故障すると、営業に影響します。営業できなくなってしまうことも考えられるので、早めの買い替えが大切です。

定期的にメンテナンスを行っていると、買い替えの時期も判断しやすく、故障して初めて不具合に気づくといったことが避けられるでしょう。

また、現状よりも一度に多くの調理が必要となるなど、店舗の運営方法を変更した場合も、厨房機器を買い替えるタイミングといえます。

まとめ

耐用年数というと、使用できる寿命のように思うかもしれませんが、資産を維持できる年数のことをいいます。

厨房機器は耐用年数である8年が経過しても、きちんとメンテナンスを行えば、まだ買い替えることなく使用を続けられます。メンテナンスは厨房機器の寿命である耐久年数をのばす効果も期待できるのです。

メンテナンスで徹底的に洗浄するため、衛生面でも安心して飲食店の経営ができます。

定期的に専門業者に依頼し、厨房機器のメンテナンスを行いましょう。